こんにちは、めてめてです。今回は美容看護師は解雇があるという内容を解説していきます。
美容看護師は企業に分類される組織であるため、さまざまな理由で解雇やそれに類似した自主退職の勧告などをされることがあります。それは看護師の資格を持っていようが関係なく起こります。その理解を深めてできる対策をしていきましょう。
ぜひ、最後まで見ていってください。
めてめて
- 現役美容看護師
- 美容看護師歴7年目
- 管理職、教育、採用担当
- 医療と経営の両視点から美容医療を経験
- 大手系〜個人系まで多種多様の美容クリニックで勤務経験あり
始めに
美容看護師の職業人気は年々増加しており、多くの看護師が美容看護師となり美容クリニックで活躍をされています。
美容看護師になるということは、「企業の人材」になるということです。つまり利益を産むことや、クリニックのイメージを保つなど、クリニックに必要な「価値」を生み出せる人材であることが永続的に求められます。
つまりクリニックに貢献ができなかったり、不利益を発生させてしまうなどがある場合は、職場から不要な人材であると判断され、解雇や自主退職の勧告を受けることが十分にあり得ます。
看護師は国家資格があるから生涯安泰だ！と言われることもありますが、美容看護師として美容クリニックで働く上ではその考えは適応しません。あくまで資格の効力が無くならないだけで、程度によっては仕事そのものを失ってしまうということはあります。
今回のテーマでは美容看護師は解雇（自主退職の勧告も含む）があるということについてどのような理由と対策ができるかについて解説していきます。
美容看護師を目指す、なりたい、興味がある方は参考にして、安定して長く働ける美容看護師を目指すのに役立ててください。
- 社会における解雇について。
- 美容看護師に起こりうる解雇理由について。
- 美容看護師が解雇を回避するためにできること、しておくことについて。
解雇について簡単に！自主退職の勧告とは？
まずは解雇について理解を深めるため、解雇について簡単に説明します。
原則日本において解雇は法律で厳格に定められているため、それに沿った手順でしか実施をすることはできません。現状法律で定められている解雇は以下の3種類のみになります。
- 普通解雇（労働契約の維持が難しくなった場合の解雇）
- 懲戒解雇（罰則として行われる解雇）
- 整理解雇（財源確保として行われる解雇）
そして解雇をするには客観的に合理性のある理由があり、そして社会通念上相当であるという厳しい制約が課せられています。簡単に説明すると、解雇理由が対象者を含め誰でも納得できるものであり、そして社会の一般常識と当てはめて該当する場合にようやく解雇をすることができるということです。
そのため解雇は簡単には実行できず、そして解雇をするためにも企業側も色々な制約があるため、単に解雇させたい理由が「気に入らない」とか「人が余っていて不要」などの明確な合理性等に欠ける場合は当然解雇を実施することはできません。
つまりクリニックがスタッフを解雇をするというのは最終手段であり、デメリットの大きな行為です。
そのため多くのクリニックでは解雇をさせたいほど不要と認識しているスタッフに、「自主退職の勧告や誘導」をするなどして、事実上の解雇と同等の扱いとしているところがあります。
一応自主退職の勧告を受けた場合、それに従うかは任意となるため拒否をすることはできます。しかし現実問題、自主退職を勧告されている状態で今後もそこで長く安定して働けるかというと、その可能性は限りなく低くなます。
また不要と認識をされてしまった場合、クリニックからの扱いや居心地も極端に悪くなるため、結果として自主退職を逃れてもその大部分はその後の職場に耐えきれず辞めてしまいます。つまりクリニックで行われる自主退職の勧告はほぼ解雇と同等の扱いといってもいいでしょう。
美容クリニックにおける解雇理由
では上記内容を踏まえて、美容看護師に起こりうる解雇（自主退職の勧告を含む）について主にどのような理由があるかについてです。
- クリニックに不利益を与える。
- クリニックのブランドイメージを傷つける。
- 協調性や勤務意欲が極端にない。
- 過去の経歴に偽りがあった。
- 心身の疾患。
- 業績不信。
クリニックに不利益を与える
まずはクリニックに不利益を与えている場合です。
クリニックは営利目的の組織であるため、クリニックを存続させるには売り上げで作る利益が必要不可欠です。そのため不利益を発生させる行為をしていて、指導をされたにも関わらず一切の改善の見込めないスタッフに対して懲戒解雇や自主退職の勧告を実施される場合があります。
就労規則や各種マニュアルなどが遵守できない、施術を許可なく勝手にしている。施術、物品等の使用方法、使用量を守らない。遅刻や欠勤が頻回にある。必要な業務に遵守せずサボっているなどが該当します。
様々な理由から不利益を発生させている人材と認識できるため、クリニックの解雇理由としては最も多いものとなっています。
クリニックのブランドイメージを傷つける
次にクリニックのブランドイメージを傷つけている場合です。
美容医療はお客様を対象として利益を獲得する世界です。そのため対象者に信頼感や安心感を与えることが求められます。それを達成する１つの方法がブランドイメージを保つことです。
例えば「大手系だったら安心だろう」とか「聞いたことがあるところだから信頼できるだろう」と思うのは一種のブランドイメージがあるからこそできることです。商品を何か買おうと思った時に、同類の商品であれば、わざわざ知らないところで買おうとする人は少ないでしょう。
そのためブランドイメージを損なうというのは純粋に不利益を含め様々な被害を被らすということです。
接客態度や質が非常に悪く、お客様からのクリニックの評価を著しく下げたり、SNSで自分のクリニックの酷い愚痴や内部情報を漏らす、さらには反社会的な行為をする（バカッター、バカスタグラマー等）でお客様の信用や信頼を多大に損なってしまった場合は懲戒解雇が十分にあり得ます。
実際にバイトや正社員等が反社会的行為を自身のSNSにあげてしまい、その店舗が潰れたことや、企業の業績が下がったというニュースがありますが、それは企業のブランドイメージを低下させたということであり、当然それに直接関わった人材にはそれ相応の罰則があります。
美容クリニックも営利目的の企業である以上、ブランドイメージを傷つけてしまった場合はその対象となります。
協調性がない、勤務意欲がない
次に協調性や勤務意欲がない場合です。
自信の行動により他のスタッフのパフォーマンスを一方的に下げて、職場の調和を著しく乱していることが主な要因となります。
例えば振られた仕事を適切にしない。与えられた課題をこなさない。他スタッフと協力して働けない。1人だけ明らかにサボっている。他のスタッフに負担を押し付ける等。勤務態度全般に大幅に不足が見られる場合に適応されます。
他スタッフ達から管理者への不服不満の報告や、ヒアリングにより発覚し調査されことがあります。
この場合も最初であれば指導や厳重注意程度で済みますが、それが改善できない場合は職場を極端に害する不要な存在として認識されるため、実害の程度によって解雇も十分にあります。
過去の経歴に偽りがあった
次に過去の経歴に偽りがあった場合です。
美容クリニックで働きたいがために、過去の経歴を偽り嘘をついて入職をして働いているスタッフが過去の経歴を詮索され、偽りがあったことが発覚し懲戒解雇になる場合があります。
入職時の書類等正式な契約で、入職前情報に偽りがないかの必ず確認されているため、それを一方的に違反しているため当然の処置といえます。
入職後の働き方などを評価され、経歴などと見合っていないなどがあり、極端にひどい場合は秘密裏に調査をされることや、直接ヒアリングなどをされることがあるため、そのことは理解しておきましょう。
ちなみに嘘の発覚による懲戒解雇は制約が厳しいため、基本は使用期間内に実行される場合が多いです。
心身の疾患
次に心身の疾患があった場合です。
労働契約の維持が困難になるため、普通解雇に該当するものになります。
心身の不調から労働契約に沿った仕事貢献ができない等に適応となります。メンタル的に酷く病んでしまい仕事に遵守できず、パフォーマンスが極端に発揮できない場合や、身体の機能不全により、必要な業務が円滑に行えない場合などに該当します。
特に近年はメンタル的な理由から業務に遵守できず、必要な休息をしたがそれでも改善が難しい場合はやむなく解雇をするといのがよく見られます。
業績不振
最後に業績不振や経営悪化がある場合です。
この場合は財源確保などの理由で行われる整理解雇に該当します。
クリニックは営利目的の企業であるため、売り上げがないことにはクリニックを存続させることができません。つまり業績不振や経営悪化などで売り上げが十分に作れず、運営が困難となった場合に財源確保のために実施されることがあります。
この解雇理由についてはほぼ不可抗力になってきますが、企業である美容クリニックであるからこそ起こる可能性があるものという理解はしておきましょう。
ちなみに業績不振の解雇はクリニックにとっても最終手段になるため、例えば経営が悪化しているのに不要な賃金を支出していたり、役員の報酬だけは以前潤っているなど、見直しができる点があるのに解雇をされる場合は解雇される前にそれら改善の申告することができます。
解雇を回避するために
以上が美容クリニックで主に起こりうる可能性がある解雇理由（自主退職の勧告を含む）です。
ではそれらを回避するために何ができるかということについて、この項目で解説していきます。それがこちらです。
- 常に価値を提供して貢献をする。
- 適切な評価、経営がされている美容クリニックに入職する。
常に価値を提供して貢献をする
まずは常にクリニックに必要な価値を提供して貢献をするこです。
解雇をされる主な理由については様々ありますが、絶対的に共通をしていることは「クリニックに価値のある貢献をしていなかった、できなかった」ということです。つまり職場での貢献度が低いということは、常に何かしらの退職理由に該当している可能性があるということでもあります。
近年は働き方も多様化しており、仕事はお金のためと割り切った働き方も選択できます。もちろんその働き方も否定するものではありませんが、お金のためと割り切ったとしてもクリニックが認める最低限の仕事はしておかないといけません。
最も危険な考えは、自分の給料に見合っている仕事はこの程度だろうと勝手に判断をしてしまい、必要な業務を怠ってしまうことです。そのような判断は当然クリニック側から受け入れられることはありませんし、それを理由に評価が下がり、果ては自主退職を勧告されたされたり、解雇の宣告を受けることは十分にあります。
しかし常に必要な貢献をし、何かしらの価値をクリニックに見出しておけば、解雇について心配をする必要はなくなります。
美容看護師の人気はこれからも上昇していきます。つまり新しい人材や良質な人材はどんどんこの業界に参入してくるので、最低限でも何かしらの価値を提供して貢献できる立場は保守しておかないと不安定感は増していきます。
特に年齢とともに発揮できるパフォーマンスは必然的に下がっていくため、その段階で価値を提供できないのであれば、何かしらの理由をつけられて退職に繋げられても不思議ではありません。
正直長年美容経験しかなく、ある程度年齢が経っている状態で職場を失うものなら、例え資格職の看護師であったとしても、その後の人生はなかなか厳しいものになるでしょう。
「キャリアを積む」「役職として職場の指揮を取る」「自分だけのスキルを磨く」などその時々でできるクリニックにとって価値のある貢献をしていきましょう。
適切な評価、運営がされている美容クリニックに入職する
次に適正な運営がされているクリニックに入職することです。
解雇理由に該当する主な理由は、クリニックに価値を与え貢献ができず不要と判断をされてしまった場合です。そしてその価値はクリニックの評価体制や運営状況で判断される基準が大きく異なってきます。
例えば適切に評価体制が整っていないクリニックでは、何がクリニックに価値を与えているのかが明確ではないため、自分の中で必死に頑張って十分な価値を与えたとしたとしても、クリニックが求めている結果でなければ評価をされず、結果不要な人材と一方的に判断され解雇されてしまうこともあります。
また運営状況が適切でないクリニックは、経営が簡単に傾いて不当な整理解雇をされたり潰れてしまうこともあります。そして労働環境が劣悪なクリニックではストレスや過労などにより心身の調子を崩してしまい、仕事に従事できない普通解雇をされてしまう可能性もあります。
つまり適切な運営をしているクリニックに入職するということは不要な解雇になる要因を極力減らすことができるということです。
そのための適切な環境が整っているクリニックは、美容看護師で長く安定して働くには重要な選択肢となってきます。
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最後に
今回は美容看護師は解雇があり得るという内容で解説しました。
看護師という職種は絶対安全の資格職であり、保険診療機関に所属している場合、よほどのことがない限り職を失うということは少ないでしょう。
しかし美容看護師はその資格職でありながらも属している機関が「企業」となるため、資格職に関係なく、解雇や自主退職の勧告をされる可能性は十分にあります。必ず働く上でその立場にあることを理解、認識しておきましょう。
特に近年の美容看護師の職業人気は非常に高く、新しい人材はどんどん入ってきます。つまりクリニックにとって価値の低い人材から自主退職も含めた解雇の対象となるのは十分にありえますし、今後はさらに露骨にそれが現れるでしょう。
どうのような状況下でも長く安定して働けるように、その時々でクリニックに提供できる価値を模索して発揮したり、適切に能力が評価され、円滑に運営をしているクリニックに所属するなど各種対策が大切になってきます。
今回は解雇というネガティブなテーマで解説しましたが、それを回避できる方法はたくさんあります。今回の内容も参考にして、理想の美容看護師を目指してみてください。
とはいえ余談になりますが、楽観視しすぎるのはよくないですが、現状はそうそう簡単に解雇に該当することは起こりません。
そもそも解雇をすることは企業にとってのデメリットも大きく、そして法律上も容易には実行ができません。また自主退職の勧告にしてもよほど酷い場合でないと実行しにくいです。そのようなことを容易にしてしまうクリニックはスタッフやお客様からの信頼を大きく損なってしまいます。それがイメージダウンや信用を損なうことになり、営利目的の組織にとっては莫大な損失を引き起こす可能性も十分にあるからですね。
解雇や自主退職の勧告は美容クリニックである以上場合によっては起こりうるが、余程改善が見られないなどの酷い場合に最終手段として実施される程度でしょう。そのためしっかりと与えられた仕事を適切にこなしている分には今後は分かりませんが、今のところは大きく身構えなくても大丈夫です。今後の美容医療業界の動きを注視し、美容看護師としてより安定感を高めるために、自分ができることをしていきましょう。
今回の内容が美容看護師の解雇や自主退職の勧告についてと、とどのような立ち回りが必要であるかなどの理解に繋がれば嬉しく思います。
まとめ
- 美容看護師は解雇や自主退職を勧告されることがあり得る。
- 解雇理由は様々あるが、大まかにクリニックに価値ある貢献ができない場合に該当しやすい。
- クリニックに価値のある貢献をすること、良質なクリニックで勤めることで解雇をされる可能性が大幅に下がる。
- 年齢とともに発揮できるパフォーマンスは下がっていくため、その時にできる身の振り方や対策を考える。
- 現状解雇はクリニックにとって最終手段であるため簡単には実行されない。
- 今後の美容看護師市場の動向を注視し、立ち回りを考える。
美容看護師に解雇があり得るということを理解して、現状に甘え慢心せず、適切な対策をしていきましょう。
最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
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